空き家をDIY型賃貸物件にするメリットとデメリット

 

 

 

幅広い層から人気のDIYですが、実は空き家の活用方法としても高い人気となっています。空き家を借主がDIYできるという物件が登場して話題となり、その人気が広がっているのです。「そんなに話題となっているならば是非とも自分も」と考えたくなるところですが、この活用方法にはメリットがあればデメリットもあります。それぞれどんな内容なのか1つずつ確認してみましょう。そして所有する空き家の条件に合うかどうかの判断にお役立てください。

 

 

 

メリットは「安く・楽に・短期間で」

 

賃貸物件でDIYを可能とする物件のことを「DIY型賃貸物件」あるいは「改装可能賃貸」などという風に呼びます。空き家の所有者である貸主は、通常は借主が入居する前に修繕やリフォームなどの手間と費用をかけます。ところがDIY型賃貸物件の場合は、DIYによって何らかの手が加わることがわかっているので、事前に修繕などを行う必要がありません。そのため費用をほとんどかけることなく賃貸をスタートさせることができます。

 

また修繕やリフォームを検討する必要がないので楽に賃貸事業を始められるというメリットもあります。どのような工事をすれば入居者を集めることができるかといった難しい問題から解放されるのです。

 

更に工事などの時間が必要ないため、少ない準備期間で貸し出しができます。早く収益を得られるというメリットと共に、早く借りたいという借主の希望に応えることもできます。つまり「安く・楽に・短期間で」と3拍子揃うことになります。

 

借主にとっても家を1軒DIYできるという、滅多に経験できない体験をすることができます。DIY好きにとっては夢のような賃貸物件です。賃貸だからこその大胆な発想でDIYを楽しむことができるでしょう。

 

 

 

デメリットは入居者のセンス次第?

 

DIY型賃貸は本来ならオーナーが負担すべき入居前の修繕費などが不要になるため、家賃を低く設定しなければなりません。そのため収益は少なくなります。ただDIY費用は借主持ちなので、入居中のメンテナンスなどのことも考慮に入れれば、そこまで大きな収益ダウンにはなりません。DIY型賃貸は注目度が高く人気があるため、早期に入居者との契約に漕ぎつけることができれば、収益ダウンを補うことも可能です。

 

それよりも大きなマイナスになりかねない要素が、DIYの中身です。原状回復を相手に求めることができないケースが多いため、退去時の状態のまま次の借主を探さなければなりません。万人受けするようなものや生活の質が向上するようなDIYならば価値が上がる可能性もありますが、個性の強い内容の場合は借主が見つからない可能性も出てきます。そのような時には自らの費用で原状回復やリフォームといったことをしなければならなくなります。デメリットになるかどうかは、実際にDIYを行う入居者のセンス次第なのかもしれません。

 

 

 

ポイントは賃貸借契約を結ぶ前の事前協議

 

DIY型賃貸物件をスムーズに経営できるかどうかは、入居者と契約の間に行う協議にかかっています。自由にDIYできるとは言っても、建築の構造に問題が起きるようなことがあっては困るため、事前にどのようなDIYを行うのか工事内容の確認を行うことになっています。この協議でDIY可能な範囲などの詳細を取り決めておくことが肝心です。住居の安全性を高め、入居者の身を守ることにもつながるからです。

 

そして事前協議の内容を踏まえた賃貸借契約書を結び、DIY工事が始まったら工事の立ち合いや申請通りに行われているかなどの確認も必要になります。細かなことであっても、しっかりと確認することで借主とのトラブルを回避することができます。互いに良き貸主・借主となれるように丁寧に話を進めてゆきましょう。

 

 

 

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